葬儀費用は誰が支払うの?【結論:喪主が支払うケースがほとんど】

葬儀費用は誰が支払うの?【結論:喪主が支払うケースがほとんど】

葬儀費用を執り行った人やこれから葬儀を開く予定の方の中で、「葬儀費用は誰が払うの?」「一人が葬儀費用を全額支払わなくちゃいけないの?」と悩んでいる方はいませんか?

結論を言うと、葬儀費用は喪主が全額支払う場合がほとんどとなります。

ただし、故人と関係性の深い方が代わりに支払うこともあれば、親戚の代表者が支払うこともあるので注意が必要です。

本記事では、葬儀業界で10年働いていた筆者が、葬儀費用は誰が支払うべきなのかをわかりやすく解説していきます。

葬儀費用を支払う際の注意点についてもまとめているので、これから葬儀費用を支払う予定の方はぜひ参考にしてみてください。

【結論】葬儀費用は喪主が支払うケースがほとんど

【結論】葬儀費用は喪主が支払うケースがほとんど

葬儀費用は、喪主が支払うケースがほとんどとなります。

なぜなら、喪主とは葬儀を開く際の流れを決める代表者でもあり、「どんな葬儀をするのか」「葬儀にいくらの費用を使うか」などを決める権利があるからです。

例えば、いざ葬儀を開くとなると、喪主は以下のことを決めていかなくてはいけません

  • 葬儀に必要な道具類(祭壇・棺・仏具など)
  • お経を読んでもらう僧侶や寺院
  • 葬儀全体の規模・種類
  • 香典をもらうかどうかの決定
  • 料理の数
  • 会葬返礼品や当日返しの数
  • 湯灌(故人に対してお化粧を行う儀式)の有無

上記の中には、多額の費用がかかるアイテムなども含まれるので、葬儀の内容を決める際には費用を意識して選ばなくてはいけません。

ただ、喪主には葬儀の内容を決める権利があるので、自分の希望に合わせて葬儀内容や費用を決めることが可能です。

そうなると、「葬儀全体の流れを決めた喪主が葬儀費用を支払う」というのは当然の流れとなります。

もちろん、遺族全員でどんな葬儀をするかを決めていくケースもありますが、最終決定は喪主が決めることから喪主が葬儀費用を支払うケースがほとんどとなるのです。

【葬儀費用を誰が支払うか明確な決まりはない】喪主以外が支払う5つのケース

一般的には喪主が葬儀費用を支払うケースがほとんどですが、誰が支払うかに明確な決まりはありません。

世の中には喪主以外が葬儀費用を支払うケースもあり、以下の5つのパターンがあります。

  • 施主が支払うケース
  • 遺族や親族の誰かが代わりに支払うケース
  • 遺書に支払いをする代表者の名前が記載されているケース
  • 相続財産から葬儀費用を支払うケース
  • 保険金から葬儀費用を支払うケース

それでは、それぞれ詳しく見ていきましょう。

施主が支払うケース

葬儀費用は、施主が支払うケースもあります。

施主とは、簡単にいうと、『葬儀費用を支払う人』という意味合いです

近年は喪主が施主を兼務することがほとんどですが、ひと昔前の日本では喪主と施主が分かれていました。

例えば、喪主に葬儀費用を支払える資金力がなかった場合、親族や友人などが施主となり、代わりに葬儀費用を支払うこともできます。

ちなみに、葬儀費用を支払ってくれる施主を設ける場合、葬儀社との打ち合わせに同席して内容を決めていくケースが多いです。

喪主が葬儀の内容を決めることができなくなるので、注意しましょう。

親族や遺族が代わりに支払うケース

喪主の代わりに、親族や遺族が葬儀費用を支払うケースもあります。

先述したように、葬儀費用は必ずしも喪主が支払わなくてはいけないわけではありません。

例えば、親族や遺族の誰かが「どうしても葬儀費用を支払いたい」と言った場合、喪主の代わりに費用を支払うことが可能です。

また親族や遺族の誰か1人で支払う必要もなく、兄弟や孫などを含めた親族全員で葬儀費用を支払うケースも少なくありません。

ただし親戚が代わりに葬儀費用を支払う場合、金銭面のトラブルが起きる可能性もあるので、決める際には注意しましょう。

遺書に支払いをする代表者の名前が記載されているケース

遺書に葬儀費用の支払いをする代表者の名前が記載されており、記載されている人が代わりに費用の支払いをしなくてはいけません。

遺書とは、亡くなった故人が生前に記した手紙・文書です。

故人が書く遺書には、相続金の使い道や葬儀内容について記していることが多く、中には「葬儀費用を誰が支払うか」などを記載しているケースも少なくありません。

『相続』や『財産』などお金に関することが書かれていれば、遺書に対して法的効力が発動するので、従う必要があります。

ただし、共同遺言や代理遺言といった、故人と第三者が共同で作った遺書は無効になるケースもあるので注意しましょう。

相続財産から葬儀費用を支払うケース

相続財産から葬儀費用を支払うケースもあります。

相続財産とは、亡くなった故人が遺族のために残した遺産です。

いわば、亡くなった故人が残した遺産で葬儀費用を支払うという意味合いになるのですが、以下のようなデメリットもあります。

  • 事前に遺産を現金化しておく必要がある
  • 相続財産を受け取れるのには時間がかかる
  • 故人が残した預貯金から葬儀代金のみを引き出すのは難しい

相続財産で葬儀費用を支払いたいと思っても、現金化しておかなくては費用の支払いはできません。

さらに相続財産を受け取るには手続きなどが必要になり、時間がかかってしまうという難点もあります。

相続財産から葬儀費用だけを先に引き出すのも難しいので、現実的に難しい支払い方法と言えるでしょう。

保険金から葬儀費用を支払うケース

葬儀費用を保険金から支払うケースもあります。

亡くなった方が保険に入っていた場合、保険金が遺族に支払われ、そこから葬儀費用の支払いを済ませることが可能です。

保険会社によっては、書類さえ準備できていれば短期間で保険金を手に入れることもできますが、手続きに時間がかかることも少なくありません。

また場合によって、思った金額の保険金が支払われないケースもあるので、あてにしすぎないようにしましょう。

次の章では、葬儀費用の支払い方法について解説していきますので、実際に葬儀費用を支払うことになった人はぜひ参考にしてみてください。

葬儀費用の支払い方法

葬儀費用の支払い方法

葬儀費用の支払い方法は、以下の3つの中から選ぶことができます。

  • 現金
  • クレジットカード
  • 葬儀ローン

それぞれ詳しく解説していきます。

現金

葬儀費用の支払いは、現金で行われるのが一般的です。

お世話になった葬儀社に出向き、手渡しで葬儀代金を支払うこともあれば、葬儀担当の方が家までお金の受け取りにくることもあります。

また、銀行振込を依頼され、請求書が郵送で送られることも少なくありません。

基本的には一括での支払いを依頼されることがほとんどですが、葬儀社によっては分割払いの相談に乗ってくれる場合もあります。

クレジットカード

クレジットカードにて、葬儀費用の支払いができる葬儀社も増えてきています。

支払い方法としては、「一括」「分割」「ボーナス払い」の中から選ぶことができ、余裕を持った返済が可能です。

ただし、クレジットカードには利用限度額があるので、注意しなくてはいけません。

もし葬儀費用が利用限度額よりも超えるようなことがあれば、限度額の引き上げをする必要があります。

また一部をクレジットカード払いにして、残りの支払い金額のみ、現金で対応してくれる葬儀社も増えてきている状態です。

葬儀ローン

葬儀社と信販会社が提携しているのであれば、葬儀ローンを活用して葬儀費用を支払うという方法もあります。

葬儀ローンとは、その名の通り、葬儀の際に利用できるローンのことです。

一時的にお金を用意することができるので、いますぐの支払いができない場合でも、葬儀費用を準備できます。

ただし、ローンを組むことと同義なので、利息がかかってしまうのが大きなデメリットです。

また葬儀ローンを活用するには、お金を貸してもいいかの審査が必須条件なので、直近で滞納した経験がある人は利用できないので注意しましょう。

次の章では、葬儀費用を安く抑える方法について解説していきます。

これから葬儀を執り行う可能性がある方は、ぜひ参考にしてみてください。

葬儀費用を安く抑える方法

葬儀費用を抑えるコツは以下の10通りです。

  • 1.事前相談をする
  • 2.複数の葬儀社の見積もりを取る
  • 3.葬儀社紹介サイトで資料請求を行う
  • 4.葬儀社の会員になる
  • 5.葬儀で支払えるお金を把握しておく
  • 6.自宅で葬儀を執り行う
  • 7.小規模の葬儀をしつつ香典も受け取る
  • 8.補助金や給付金制度を利用する
  • 9.市民葬や区民葬を利用する
  • 10.相続財産から葬式費用を支払う

上記の通り。

少しでも葬儀費用を安くするための
対策法を詳しくまとめました。

葬儀前と葬儀後にてできる対策法なので、
もし少しでも葬儀費用を安くしたい方は
ぜひ参考にしてみてください。

1.事前相談をする

葬儀が執り行われる前に
事前相談をすることで葬儀費用を
抑えることにつながります。

葬儀費用の内訳は不透明な部分が多いですが、
事前相談をするだけで目安の金額が分かるので
実際に葬儀が執り行われるとなっても
適正価格で見積もりを取ることが可能です。

例えば葬儀にはどんなものが必要なのか、
葬儀の規模によってかかってくる費用の違いを
知るだけでも大きな目安になるでしょう。

葬儀費用を抑えるときに大切なのは、
「葬儀はどれぐらいの費用がかかるものなのか」
を知ることなので、事前相談をして葬儀の知識を
高めるのが費用を抑えることい繋がるのです。

ちゃんとした相談の仕方もあります

ただ何も無計画に相談をしようと思っても、
1番理想的な葬儀を執り行うことはできません。

葬儀の事前相談をする際には、
ちゃんとした相談のやり方があります。

以下の記事では詳しい相談のやり方を
まとめていますので、事前相談をしてみたい方は
ぜひチェックしてみてください。

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2.複数の葬儀社の見積もりを取る

複数の葬儀社の見積もりを取る

複数の葬儀社に見積もりを取ることでも、
葬儀費用を抑えることが可能です。

葬儀にかかる費用は葬儀社によって
バラバラでして、同じ葬儀の種類を選んでも
金額の差が大きく変わることもあります。

実際に家族葬を開こうと思っても
葬儀場によっては会場の大きさが変わり、
同じ規模の葬儀を執り行っても3〜5万円も
金額が変わることも少なくありません。

さらに複数の葬儀社と見積もりを
とっていることを葬儀社に伝えると
さらに値引きしてくれる場合もあります。

見積もりを取るだけでも手間はかかりがちですが
大きな金額が変動する場合もあるので、
できるだけ複数の葬儀社で見積もりを
取るのがおすすめですよ。

一括見積もりサービスもある

もし複数の葬儀社それぞれで
連絡をするのが大変という方は、
全国・365日24時間対応の葬儀レビ』を
利用するのがおすすめです。

【葬儀レビを利用するのがおすすめな人】

  • 今すぐに葬儀社を探したい
  • 複数の葬儀社の料金の比較をしてみたい
  • 葬儀における相談をしてみたい

費用相場が分かるだけでなく、
複数の葬儀社を一括見積もりしてくれるので
余計な手間をかけなくてすみます。

人気の高い葬儀社400社と提携していて、
最大10社まで見積もりを出してくれるので
できるだけ多く見積もりを取りたい方には
最適なサービスです。

入力はたった1分、比較は最短10分で終わるので
時間をかけずに見積もりを取りたい人に
嬉しいサービスと言えますね。

公式サイト:『全国・365日24時間対応の葬儀レビ

3.葬儀社紹介サイトで資料請求を行う

葬儀社紹介サイトにて資料請求を行うだけでも
葬儀費用を抑えることが可能です。

近年増えつつある葬儀社紹介サイトですが、
資料請求をするだけで値引きをしてくれる
サービスがあります。

例えば葬儀社紹介サイトの中でも
資料請求をした場合の値引きしてくれる
サイトというのが以下の通り。

  • よりそうのお葬式
    ・・・資料請求+事前・事後アンケート回答で最大60,000円(税抜)割引
  • 小さなお葬式
    ・・・資料請求+アンケート回答で最大10,000円割引

10,000円単位で割引になるので、
費用を少しでも抑えたいと考える人には
嬉しいサービスですね。

資料請求は住所や名前を入力すれば終わりですし、
アンケートも5分あれば回答し終わるので
時間を取られることもありません。

まだ葬儀をする予定はないけれど、
少しでも葬儀費用を抑えるために
事前対策をしておきたいと考えている人に
ぴったりの対策法と言えるでしょう。

4.葬儀社の会員になる

葬儀社の会員になる

葬儀社の会員になっておくことで
葬儀費用を抑えることも可能です。

お金を毎月積み立てて葬儀費用を安くする
互助会サービスとは異なり、
基本的に無料で会員になることができます。

昔でしたら高額な葬儀費用に備えるため
互助会サービスを利用する人がたくさんいましたが、
近年は葬儀の低価格化が目立ち、
利用しない人が増えてきました。

その代わりの施策として、葬儀社自らが
自社を利用してもらうために会員サービスを
始めてきている
んですね。

もちろん葬儀社の会員になるということは
その葬儀社を利用することになるので、
気になる葬儀社を事前に探しておくことが
第一前提になります。

5.葬儀で支払えるお金を把握しておく

葬儀で支払えるお金を把握しておくことも
葬儀費用を抑えるコツになります。

なぜなら支払える費用を事前に
葬儀社に伝えておくことで、
費用内で葬儀を執り行えるように
葬儀社側が考慮をしてくれるからです。

実際に私もお客様から
「〇〇円ぐらいしか払えないのですが。」
相談を受けたことがあります。

そのときにはできる限り
言われた金額内で抑えられるように調整をし、
お客様に無理をさせないように
見積もりを提示したんですね。

支払える金額を伝えることを恥ずかしいと
思う人もいますが、葬儀が終わった後に
葬儀費用が支払えないと伝える方が
よっぽど恥ずかしい行為になります。

葬儀社側もお客様に対して無理のない
葬儀をしてもらうための最適なプランを
提案してくれようとするので、事前に支払える
金額を把握しておくことは大切ですよ。

6.自宅で葬儀を執り行う

自宅で葬儀を執り行う

近年なくなりつつある自宅葬ですが、
自宅で葬儀を執り行うだけでも
葬儀の費用を抑えることができます。

なぜなら葬儀社が所有する会館を
利用しないことで、かなりの費用面を
抑えることに繋がるからです。

例えば自宅で葬儀をするとなると、
抑えられる費用項目は以下の通りです。

  • 葬儀場の会館使用料
  • 葬儀場の宿泊料
  • 料理の準備費用

葬儀場を利用しないだけでも
5万円〜10万円単位で費用の負担が減らせれるので、
葬儀費用を大幅に下げることにつながります。

ただしその分遺族の負担や準備が増えるので、
自宅で葬儀をする場合には
慎重に選ぶようにしましょう。

7.小規模の葬儀をしつつ香典も受け取る

小規模の葬儀をしつつ、香典も受け取れば
葬儀費用を抑えることができます。

小規模の葬儀(家族葬や密葬)は
一般葬より葬儀費用を抑えることができ、
さらにそこから香典も受け取ることで
最低限の支払いで済ますことが可能です。

小規模な葬儀でも香典は受け取っていい

小規模な葬儀の場合、香典を受け取ることを
ためらう方もいますが、決して受け取っては
いけないというルールやマナーはありません。

一般葬でも家族葬でも葬儀は葬儀なので、
香典を受け取ることは決して
悪いことではないのです。

葬儀に参列する側としては、
遺族に対して弔意を示すために
香典を渡す人がほとんどとなります。

せっかく準備していただいた
香典を受け取らないのも失礼になるので、
ありがたく香典を受け取って葬儀費用の
支払いの足しにしていきましょう。

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8.補助金や給付金制度を利用する

補助金や給付金制度を利用する

国が指定する補助金や、給付金制度を
利用することで葬儀費用を抑えることができます。

葬儀における補助金や給付金の制度は
『葬祭費補助金制度』と言い、

  • 国民健康保険
  • 後期高齢者医療制度
  • 社会保険
  • 各共済組合

などに加入していれば受け取り可能です。

受け取れる金額は加入先によって
変わりますが、葬儀費用の軽減に繋がるので
利用しない手はありませんね。

詳しい詳細や受け取れる金額に関しては
以下の記事で詳しくまとめているので、
知らない方はぜひチェックしてみてください。

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9.市民葬や区民葬を利用する

市民葬や区民葬を利用することで、
葬儀の費用を抑えることができます。

市民葬や区民葬とは?
・・・自治体が提供している葬儀プランにて執り行われる葬儀。自治体と提携している葬儀社のみで利用することができるサービス

各自治体によってプランが異なりますが、
金額としても50万円以内で抑えられ
一般的な葬儀より安い費用で葬儀を
執り行うことが可能です。

ただ葬儀社としては売上にならないですし、
祭壇もみすぼらしく見えてしまうという理由で
葬儀社側から提案されることは
ほとんどありません。

なのでもし市民葬や区民葬を選ぶなら、
葬儀社が自治体と提携しているかを確認しつつ
最終手段のプランとして提案していきましょう。

10.相続財産から葬式費用を支払う

相続財産から葬儀費用を抑えることで
葬儀費用を抑えることもできます。

葬儀が終わった後というのは
故人の遺産相続をしていくのが一般的ですが、
相続税がかかってくるのが難点です。

しかし相続財産の一部から葬式費用を支払えば
相続税対策となり、結果的には余計な出費を
抑えることに繋がっていきます。

(参考文献:相続財産から控除できる葬式費用 〜国税庁〜

あまり知られていない方法ですが、
遺産が多ければ多いほど相続税の金額は
膨れ上がるもの。

そんな税金対策になるのであれば、
葬儀費用を相続財産から支払うのも
1つのコツになりますね。

まとめ

本記事では、葬儀費用は誰が支払うのかについてまとめていきましたが、いかがでしたでしょうか?

結論を言うと、葬儀費用は喪主が全額支払う場合がほとんどとなります。

ただし、故人と関係性の深い方が代わりに支払うこともあれば、親戚の代表者が支払うこともあるので注意が必要です。

ぜひ本記事を参考にして、後悔のない葬儀を執り行えることを祈っています。

葬儀費用は誰が支払うの?【結論:喪主が支払うケースがほとんど】
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